医学部山田准教授がWHO国際統計分類ネットワーク年次会議で「国際生活機能分類」の改訂を検討

　10月8日から14日にかけてWHO（世界保健機関）が主催する国際統計分類ネットワーク年次会議が東京で開催されました。
医学部リハビリテーション医学教室山田 深准教授は、日本WHO国際統計分類協力センターから要請を受け、日本代表団メンバーとして参加をしました。

　WHOが勧告する「国際統計分類」は、国際疾病分類（ICD）と国際生活機能分類（ICF）を中心として構成されています。年次会議では各国の代表が、この2分類の改訂作業と普及推進へ向けた活動を話し合います。疾病及び関連保健問題の国際統計分類であるICDは、日本でも診療情報の管理に用いられている重要な分類で、第10版から第11版へと大きな改訂に向けた作業が現在進められています。
　一方、食事や歩行などの身体能力や活動能力、社会参加力などの生活機能と障害の国際分類であるICFもリハビリ医療の現場を初めとして国内での普及へ向けた機運が高まりつつあります。
　ICFの改訂に関わるグループを担当し、細かな文言の調整や新しい項目の作成などに関して意見を交わした山田准教授は、「世界共通の尺度で生活機能を評価するためには、各国、各地域の文化的な背景の違いに配慮する必要があります。こうしたWHOの活動は、保健福祉の分野のみならず、人類の相互理解にもつながる重要なものであると感じました」と感想を語っています。