開発途上国の発展に貢献できる実力ある人材を養成

　本学博士後期課程「開発問題専攻」は、国際協力研究科博士前期課程である「国際開発専攻」、「国際文化交流専攻」、「国際医療協力専攻」および「国際コミュニケーション専攻」を統合し、より高度の専門的知識を修得するとともに、開発途上国の経済・社会の発展のため貢献できる優秀な人材を養成していくことを目的として、設置されています。博士前期課程の教育内容を踏まえつつ、(1)「政治経済・法制」、(2)「地域研究・開発協力」の2つの分野が設けられています。

めまぐるしく変化する国際問題を幅広い視点から考え、専門を極める

　冷戦構造の崩壊後、経済交流・相互依存が強まり、「グローバリゼーションの時代」を迎えています。そうした流れのなかで、国家を越えた地域協力が進んでいます。しかし、その一方で、冷戦時代に抑えられていた民族、宗教をめぐる紛争が世界各地で起きているという現実もあります。国際テロリズムに対し各国が協力し、どのように対応するかということも、今日の国際関係で大きな課題となっています。2008年夏、世界は米国同時不況に突入しました。米国のサブプライム・ローン問題に端を発した世界同時金融危機を各国や企業が力を合わせ、乗り切ることも急務の課題となっています。地球温暖化や環境問題、エイズ問題、貧困問題などが複雑に絡み合った形で存在しています。世界各国の文化や日本語教育や国際コミュニケーション研究などの重要性も叫ばれています。本課程では、めまぐるしく変化しつつある国際問題を幅広い視点から考え、自らの研究テーマを深め国際貢献できるよう、理論面も重視しながら少数精鋭主義にもとづき熱のこもった専門指導を行っています。日本語教授法、日本語教育論、国際コミュニケーションなどについても、高度な知識を得ることが可能な態勢となっています。

時代のニーズに合致したプログラムを提供

　本学博士後期課程では、時代のニーズに合致したプログラムを提供しています。海外でも活躍した国際経験豊富なスタッフが担当する「国際協力論演習」、「国際紛争と危機管理論」、「現代中国政治論演習」、「地域政策論」、「東南アジア論」、「中東論」、「国際法演習」、「世界経済演習」、「国際経営情報論演習」、「比較会計論演習」、「国際企業文化論」、「比較法制演習」、「比較家族法演習」、「国際コミュニケーション論」などに加え、「環境保健学演習」、「環境衛生学演習」、「地域保健学演習」、「人類生態学演習」といった、医学部や保健学部を擁する杏林大学ならではの科目も設置されており、かなりの好評を博しています。また、高い評価を受けている「日本語教授法演習」、「日本語教育論演習」、「言語文化史演習」、「比較文化論」、「言語文化論」、「国際言語コミュニケーション（英語分野）」、「国際言語コミュニケーション（中国語分野）」なども開設されています。

　博士前期課程から進学した方は無論、社会人経験を積まれた後に入学され博士論文に取り組んでいる方や各国からの留学生やキャリア・アップのため専門分野を研究している方など、さまざまなバックグラウンドを持った院生が多く、お互いに知的刺激を受けることができる環境になっています。

　後期課程修了後の活躍の場としては、大学、国際協力の研究機関、教育機関、NPOなどを想定しています。大学や研究機関に勤務している方、海外で健康問題解決のために活躍している方、日本語を教えている方、通訳翻訳業、外資系企業で活躍されている方など数多くの人材がそれぞれの専門分野を生かし、日本にとどまらず世界各地で国際貢献をしています。本国に戻り、活躍している留学生も輩出しています。

　自分自身の経験に照らし合わせてみても、博士課程は研究に没頭できた最も充実した時にあたります。博士後期課程に進まれる方は、自分の能力を最大限に伸ばし、学位取得を目指し、ぜひ頑張っていただきたいと思っています。

　あらたな地平線を切り拓く意気込みで研究に力を入れ、学術博士を取得されることを希望しています。