世界で例のない精神科治療ガイドライン「EGUIDEプロジェクト」が最初の成果

　世界で例のないプロジェクト
　「EGUIDEプロジェクト（Effectiveness of GUIdeline for Dissemination and Education in psychiatric treatment）」とは、精神科医に対して精神科治療ガイドラインを普及・教育するための講習を行い、その効果を検証する研究です。
　本学医学部精神神経科学教室の渡邊衡一郎教授や国立研究開発法人国立精神・神経医療研究センター、東京女子医科大学等らの研究グループで2016年から取り組んでいます。現在では、43大学と130以上の医療機関が参加する世界でも例がない精神科治療ガイドラインの教育・普及・検証プロジェクトに発展しています。
　講習には、統合失調症薬物治療ガイドラインとうつ病治療ガイドラインの２種類があり、全国で計68回行われ、延べ1,500人以上の医師が参加しました。

　また、抗精神病薬の多剤併用率が65％程度であり、抗パーキンソン薬、抗不安薬/睡眠薬、気分安定薬の併用率もそれぞれが30-80％と高いことが報告されました。
　そして2014年には、向精神薬の多剤処方に対する診療報酬の減額が決定しました。その後、「統合失調症薬物治療ガイドライン」が2015年9月に日本神経精神薬理学会より発表されました。このガイドラインは、精神科領域において日本初の日本医療機能評価機構EBM普及推進事業Minds（マインズ）法に則ったエビデンスに基づいたものであり、統合失調症においては抗精神病薬の単剤治療を行うことを明確に推奨しています。また、日本うつ病学会においてもうつ病と双極性障害の治療ガイドラインが発表されています。
　しかし、まだこのガイドラインの普及は充分とはいえない状況にあるため、よりよい精神科医療を広めるための工夫が必要でした。そこで、ガイドラインを作成している日本医療機能評価機構EBM普及推進事業Minds（マインズ）が推奨する、ガイドラインの普及・教育・検証を本研究グループが当事者・家族・支援者と共に進めることとなりました。

精神科医の理解度が著しく向上
　講習後の効果検証として、ガイドラインの理解度、実践度、処方行動ごとの評価を行ったところ、どちらのガイドライン講習においても、講習前と比較して講習後に顕著な理解度の向上が認められました。忙しい医師がわずか1日の講習を受講することにより、ガイドラインの理解度が著しく向上する意義は大きいと考えられます。
　本研究成果は、8月23日（金）に「Psychiatry and Clinical Neurosciences」オンライン版に掲載されました。
　EGUIDEプロジェクトの次の段階として、理解したガイドラインの実践度や向精神薬の処方行動の調査などを開始しています。